結婚式の費用は誰が出す？ 親に援助してもらう方法

結婚式は大きな買い物です。費用に関してもめることも少ないとは言えません。

「結婚式の費用は誰が出すのか」
「総額でいくらかかるのか」
「結婚式の費用のことでもめたくない」

こんな悩みを元ウエディングプランナーが解決していきます。

ウエディングプランナー時代、支払の段階になって急にレスポンスが悪くなる新郎新婦様もいらっしゃいました。その際に感じたのは、言いたいことを全て言っておかないと、丸く収まってもモヤモヤが残るということです。本記事も参考に何を伝えたらいいのかを整理してみてください。

結婚式費用の負担方法はさまざまです。お二人だけで負担することもあれば、娘の結婚式に不自由はさせまいと新婦家が多く負担することもあります。

結婚式でかかるお金について、誰が負担するのかや折半方法について見ていきましょう。パーティー後にモヤモヤしない、お互い納得できる着地点を見つけてください。

結婚式の費用は誰が払うものなのか

結婚式費用はお二人から支払うか、両家で折半することになります。誰が払うのかは事前に話し合って決めておくとスムーズでしょう。

ざっと挙げるだけでもこれだけ選択肢がありますので、両家にとってちょうどいい費用の負担方法を見つけてみてください。結納時に渡してそれきり、というパターンもあります。

まずは話し合わないことには何も始まらないのですが、その前に現状を整理しておくのがよいです。

など、現時点での状況を把握しておきましょう。急な出費などにも備えて、余裕を持ったプランを立てられると安心できます。

また見積書については、最終的に100万円近く金額が上がることが一般的です。初めにもらった金額感のままでウエディングができるとは、あまり考えないほうがよいでしょう。

お二人だけで支払う

お二人だけの貯金から支払う人が多いですが、親からの金銭的な援助を受ける人も同様に多いです。親から受け取ったお祝いをそのまま貯金に回し、貯金から支払うという形にしている人が多い印象を持っています。

親からの援助額は150万円が平均ですが、各家庭で金額のバラつきが大きいためあくまで参考程度に留めてください。

現状を把握してみて、お二人だけで費用を賄えそうなのであればそのままお二人で負担する方向で考えるのが良いでしょう。その方が何かともめることがなく、お二人だけで対応できます。

共通の預金口座を作成し、そこに結婚資金を貯めていくことがおすすめです。結婚式と親からの援助については以下の記事でも詳しく解説しています。

親からの援助を受けたい場合

もし、お二人だけの力では開催が難しいときは、まず援助を求めることになります。以下も参考に何を話すのか整理してみてください。金銭的な援助があることを前提にした言動は慎み、援助をしてほしいことを伝えましょう。

これらを踏まえて話をすればトラブルになりにくいのではないでしょうか。特に、式を早めにあげたくて資金調達が間に合わない場合は、なぜ1年後ではいけないのかなどの理由を添えて説得します。

援助がなかった場合にはブライダルローンを組む予定であることや、衣裳のグレードアップを諦めることなども言っておくと手を差し伸べやすくなるでしょう。援助したお金が何に使われるのかが分かっていると、出す方も気持ちがいいのではないでしょうか。

金銭的な援助が必要なのであれば、謙虚な気持ちでお願いすることが大切です。そして、もし親からの援助が決まった場合、次は折半方法に悩みます。後の項目で詳しく解説しているので、参考にしてみてください。

結婚式にかかる費用の総額

結婚式のお金の流れは出ていくばかりではなく、入ってくるお金もあります。まずは、出ていくお金と入ってくるお金を把握しましょう。大きな流れをつかんでから細かな項目に目を向けるのがおすすめです。

▼出ていくお金

結婚式にかかるお金が出ていくお金としてカウントされます。挙式料やプロデュース料、衣裳代など全て合わせた金額です。ここの金額を減らそうと、主にプレ花嫁が苦戦することになります。

最終見積が出た時点で全額会場へ支払うことが多いです。前払いになるので、一時的に数百万円が出ていくことになります。

ゲストの人数やどんな結婚式かで総額は大きく変動しますが、だいたい300万円前後かかることが多いです。

▼入ってくるお金

逆に入ってくるお金とは、ご祝儀のほか、親御様や親族からの金銭支援のことです。経済的な援助を受けた新郎新婦様も多く、援助額によっては自己負担額がかなり抑えられます。

こちらの金額も一概には言えませんが、すべて合わせて180万円ほどになることが多いです。

援助金は事前にもらえることが多いですが、ご祝儀は当日になってみないといくら集まるか分かりません。前払いを済ませてからご祝儀が入ってくるまで、預金が心もとない期間が発生します。

▼差額が負担額

出ていくお金から入ってくるお金を引いた額がお二人の自己負担額です。最終的な負担額は入ってくるお金次第で変わります。

最終的に100万円以上は出ていくものと思っておいてください。

お二人で費用を負担する場合

お二人だけで負担する場合の折半方法は3つあります。それぞれの状況に合わせて考えてみてください。

1.お二人の貯金で賄う

十分な貯蓄がある場合は、お二人の貯金から結婚式の費用を出すのが一番揉めにくい方法です。

共通の口座を作成し、そこに結婚資金を形成していったという新郎新婦様もいらっしゃいます。この方法のいいところは費用をお二人だけで折半している点です。

同じ額だけ入金していれば、自然に負担額がちょうど半分ずつになります。もし別途お祝い金があったとしても、お二人のお金として入金すれば後腐れも起きにくいでしょう。

2.ブライダルローンを利用する

費用の支払いに対し貯金が足りない場合、ブライダルローンを利用するという手もあります。短期的にお金を用意するのが難しい場合に検討してみてください。ブライダルローンは金利が低く設定されていることが多いので、頂いたご祝儀をローン返済に充てるなどで返済がしやすくなっています。

ただ、強くおすすめはできない方法です。ローンであることには変わりないので、金利分が余分にかかってしまいます。また、履歴もしっかり残るので新婚生活における様々な審査で不利になる可能性も否定できません。

ブライダルローンについては以下の記事で詳しく解説しています。借りる前に一読してください。

▼後日払いできる会場を探す

援助も見込めず、貯蓄もないという場合はご祝儀払いや後日払いに対応している式場に絞って探すことも1つの手です。ご祝儀から費用を払えばお二人の一時的な出金額をかなり抑えることができるでしょう。

また、カード払いに対応している会場であれば引き落としまでに猶予があるので、一時的な出金額を抑えることが可能です。

3.どちらかが多く負担する

どちらかのみが働いている状況であったり、ウエディングに対する熱量が違うときなどに負担額を完全折半しないこともあります。負担割合の決め方としては以下のパターンがよく見られました。

お二人の経済状況が異なる場合は、無理に折半しない方が衝突しにくいです。だからといって、初めから稼ぎの多い方を当てにするような言動はすれ違いを生みます。経済状況を整理しながら話し合える場を設けることがおすすめです。

また、新郎様よりも新婦様の方が気合をいれて結婚式の準備をしているという光景もよく見られます。もともと新婦様にまつわる費用の方が高いこともあり、新郎新婦様でかかった金額が倍以上違うことも多いです。

この状態で折半すると、新郎様側が割に合わないと感じてしまうこともあります。その場合は、項目ごとにどちらが負担するのかを決めるのがおすすめです。

多かったのは衣裳やブライダルエステ代は100％新婦様が持つという方法でした。また、スタンダードな内容分の料金は新郎様が、グレードアップ分は新婦様が負担するというパターンもあります。

どちらかの負担が多くなる場合は、後々不満が出ないようにお互い納得の上、費用を誰が出すのか割合を決めましょう。

親から支援がある場合

周りからの援助がある場合の負担割合について紹介します。主に親御様からの援助になるでしょう。援助することを結婚式に口を出す権利を得ることだと考える方もいらっしゃるので、認識のズレには気をつけてください。

援助があると援助者の意見も無下にはできなくなるので、どこまで費用を持ってもらうのかは決めておくのがよいでしょう。または純粋にお祝い金として受け取ることも1つの方法です。

援助してもらえる場合の負担割合の決め方には以下があります。

人数比か項目を元に折半方法を決定するケースが多いです。ただ、どれを選んでも両家の支払い額が同じくらいになる方法がよいでしょう。

結納や顔合わせの際に話ができるとスムーズです。タイミングが合えば切り出してみてください。

1.両家で折半

選ばれる方は多くありませんが、トラブルが起こりにくいのが同じ額だけ負担することです。発生した費用を半分ずつ持つ以外にも、両家で同じ額だけお祝いとして渡すという方法もあります。

どちらが多く出したということもないので、その後の末永いお付き合いにも影響が少ないでしょう。ただトラブルが起こりにくいということと、それを最善策だと考えるかどうかは別なので、以下の方法も検討の上どの方法を取るのかは話し合いが必要です。

2.人数比で割合を決める

負担割合の決め方の1つに人数比の割合を使うこともあります。呼んだゲストにかかる費用は、呼んだ方が負担するというような考え方です。

結婚式の費用で大きな割合を占めるのは、実は料理と引出物です。これが人数によって変動するため、どちらか一方の参加者が多い場合など負担額のバランスが悪いときに採用されます。新郎側のゲストが80名、新婦側のゲストが20名参加した場合は、8：2の割合で負担するということです。

全額を人数比で折半する他、人数で金額が変わる項目のみ人数比で折半するパターンもあります。この場合、衣裳代などの項目は新郎新婦様で負担することになるでしょう。

▼人数で金額が変わる項目

3.項目ごとに負担する

分かりやすいのが項目ごとに誰が出すのかどうかを決めることです。新婦様の衣裳代は全額新婦側が負担するというパターンがよくありました。

親御様や親族の意向が出やすいポイントでもあります。ここにはお金をかけてほしい、という意思の現れであることも考えられるからです。または、お金のことは気にせず好きなように結婚式をあげてほしいという想いの現れかもしれません。

項目ごとの負担にする場合は、見積書を一緒に見ながら話し合いましょう。項目によって負担するかどうか決めたといっても、金額は同じくらいになる方が角が立ちません。

晴れやかな気持ちで結婚式の日を迎えるために

古今東西、お金にまつわるトラブルは絶えません。結婚式も例外ではなく、上がっていく見積額に顔を青くしていく新郎様という光景はどこでも見られます。

少しでも揉めないためには、モヤモヤとした気持ちをそのままにしないことです。たった1日の出来事ですが、その後の夫婦生活に長く影を落とすことになります。

揉めない秘訣は2つです。

お金のことで一生モヤモヤした気持ちを引きずっていきたい人なんていないでしょう。お互いが納得できるまで、着地点を探すことがおすすめです。

また、援助やご祝儀を計算に入れなくても開催できるくらい余裕があるのが理想ではあります。ただこれを実現するのはなかなか難しいので、一番上に設定されたゴールくらいに捉えておいてください。

まとめ：結婚式の費用を誰が出すかでもめないようにしよう

結婚式の費用について、誰が出すのかどのように負担割合を決めるのかを紹介しました。

ウエディングはやり直しのない、一生で1度きりの勝負です。1点の曇りもない1日にするためにも、お金に関する悩みをなくしていきましょう。

結婚式の費用を誰が出すかでもめないくらい、お二人に金銭的な余裕があるのが理想です。しかし、現実は甘くありませんし援助を受けるのが一般的になっています。

援助してくれるのは、本来は厚意からです。援助を受けたことでもめることがないよう、しっかりと事前に話し合いの場を持ってください。

両者が納得しているかどうかで、当日の空気間が変わります。言いたいことを言えずじまいしないよう、何について決めなければならないか整理してから話し合いに望んでください。

本記事を参考に費用を誰が出すのか、どのように負担するのかを決めてもらえれば幸いです。